はじめに
「高配当株研究所」へようこそ。当ラボでは、配当生活・FIRE（経済的自立と早期退職）を目指す方々に向けて、高配当株の銘柄分析を行っています。私（所長）は投資初心者レベルで、読者の皆さんと同じ目線から素朴な疑問を投げかける役割を担っています。
本日は、日本を代表する自動車メーカーのマツダ株式会社（証券コード：7261）について、エキスパート投資アナリストの車野蔵人（くるまの くろうど）さんに解説していただきます。
2026年3月期は米国関税の直撃を受けて営業利益が前期比72%減という衝撃の決算でしたが、年間配当は55円を死守。現在の配当利回りは約4.9%に達しています。「この配当は本当に続くのか、それとも来期には減配があるのか」——そこが最大の論点です。ぜひ最後までお付き合いください。
会社概要
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 正式名称 | マツダ株式会社 |
| 証券コード | 7261（東証プライム） |
| 設立 | 1920年1月（東洋コルク工業として創業） |
| 本社所在地 | 広島県安芸郡府中町新地3番1号 |
| 代表者 | 代表取締役社長 毛籠 勝弘 |
| 主な事業 | 自動車（乗用車・SUV）の製造・販売。輸送用機器セグメントのみの単一事業実質。130以上の国・地域で展開 |
| 時価総額 | 約7,127億円（2026年6月5日、みんかぶ様） |
| 決算期 | 3月期 |
| トヨタとの関係 | 資本業務提携。CX-50 HybridにトヨタHVシステムを採用 |
| ダイキョーニシカワとの関係 | 主要取引先（バンパー・外装樹脂部品等を供給）。マツダ向け売上が同社の業績を大きく左右する関係 |
出典：決算説明資料p.1、決算短信p.1
主要財務指標一覧
| 指標 | 2025年3月期 | 2026年3月期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上高 | 5兆189億円 | 4兆9,182億円 | ▲2.0% |
| 営業利益 | 1,861億円 | 516億円 | ▲72.3% |
| 経常利益 | 1,890億円 | 1,318億円 | ▲30.2% |
| 当期純利益 | 1,141億円 | 351億円 | ▲69.2% |
| 売上高営業利益率 | 3.7% | 1.0% | ▲2.7pt |
| EPS（1株当たり純利益） | 181.00円 | 55.64円 | ▲69.2% |
| BPS（1株当たり純資産） | 2,843.31円 | 3,020.96円 | +6.2% |
| ROE | 6.5% | 1.9% | ▲4.6pt |
| 自己資本比率 | 43.8% | 42.5% | ▲1.3pt |
| 営業CF | 3,056億円 | 2億円 | 激減 |
| 年間配当（1株当たり） | 55円 | 55円 | 維持 |
| 配当性向 | 30.4% | 98.9% | 大幅悪化 |
| 配当利回り（予） | — | 4.88%（IRBANK様） | — |
出典：決算短信p.1、決算説明資料p.7・p.10
EPS推移と配当の関係
高配当株の「落とし穴」とEPSの関係
所長ダル
車野アナリストEPS推移表（過去実績＋今期・来期予想）
出典：IRBANK様、決算短信p.1、決算説明資料p.15・p.17
| 決算期 | EPS（円） | 1株配当（円） | 配当性向（%） | 備考 |
|---|---|---|---|---|
| 2019年3月期 | ▲100.28 | 35 | — | 赤字期（欧州環境規制対応コスト増） |
| 2020年3月期 | 19.26 | 35 | 181.7% | コロナ前夜、収益急落 |
| 2021年3月期 | ▲50.26 | 0 | — | コロナ禍による赤字・無配 |
| 2022年3月期 | 129.49 | 20 | 15.4% | V字回復・配当再開 |
| 2023年3月期 | 226.71 | 45 | 19.8% | 高収益期 |
| 2024年3月期 | 329.65 | 60 | 18.2% | 過去最高EPS・最高配当 |
| 2025年3月期 | 181.00 | 55 | 30.4% | 減益・減配（60→55円） |
| 2026年3月期 | 55.64 | 55 | 98.9% | 関税影響で急落・配当維持 |
| 2027年3月期（予） | 142.68 | 55 | 38.5% | 大幅回復見通し・配当維持予想 |
2019年・2021年の赤字、そして2026年3月期のEPS55.64円急落と、マツダのEPS波形は非常に荒れています。2024年3月期の過去最高EPS（329.65円）は、コロナ後の需要回復特需・記録的円安・競合環境の緩やかさという「三重の追い風」が重なったピークであった可能性があります。来期（2027年3月期）の予想EPS142.68円が達成されれば配当性向38.5%に正常化し、配当55円の継続性が高まります。ただし来期予想には為替（155円/ドル）・新型CX-5の成功・コスト削減進展という複数の前提条件があります。
所長ダル車野アナリスト所長×アナリスト対談
テーマ① 関税ショックで営業利益が72%減——でも下期には黒字転換していた
所長ダル車野アナリスト所長ダル車野アナリストテーマ② 配当性向98.9%で55円を維持——「根性配当」か、正当な判断か
所長ダル車野アナリスト所長ダル車野アナリストテーマ③ 新型CX-5がマツダの命綱——欧州受注1.5万台超・計画超過の意味
所長ダル車野アナリスト所長ダル車野アナリストテーマ④ PBR 0.37倍は「割安」か「罰ゲーム」か——BPS 3,021円に対して株価1,128円
所長ダル車野アナリストテーマ⑤ ダイキョーニシカワとマツダ——「親亀コケたら子亀もコケる」の関係を理解する
所長ダル車野アナリスト所長ダル車野アナリスト配当継続性スコア
S：全項目良好。配当継続性について特段の懸念なし
A：ほぼ良好。軽微な注意点あり
B：概ね良好だが注意点あり。モニタリングが必要
C：注意点が多い。投資前の慎重な検討が必要
D：要注意。配当リスクが高い
E：非常に高リスク。配当維持の見通しが極めて不透明
※2026年5月より評価体系をS/A/A-/B/B-/C/C-/D/Eの9段階に変更しました。旧5段階（S/A/B/C/D）のA・B・C・Dの間にそれぞれ「-（マイナス）」ランクを新設しています。これは、同一ランク内でも「条件が揃えば上のランクに相当する」銘柄と「下のランクに近い懸念がある」銘柄を区別するためです。たとえばB-は「Bの要件は満たすが、Cに近い注意点を抱えている」状態を示します。
| 評価項目 | 評価 | コメント |
|---|---|---|
| 配当の中身（普通配当か・継続性） | △ | 55円の全額普通配当。記念配当・特別配当なし。2016年以降おおむね増配傾向を維持してきた実績はある。ただし2021年3月期に無配（コロナ禍）の前例があり、業績悪化時の配当維持姿勢には疑問符もつく。2026年3月期は配当性向98.9%での維持であり、「意地の維持」とも言える状況。 |
| 本業の稼ぐ力 | △ | 2026年3月期の営業利益は516億円（前期1,861億円から▲72.3%）、売上高営業利益率1.0%。単体（マツダ本体）は営業損失▲1,748億円。ただし減益の主因は米国関税影響▲1,549億円という特定外部要因であり、下期単独では1,055億円の営業利益を記録している。本業の基礎体力は残存していると考えられるが、来期も関税影響▲817億円を織り込んでおり通商環境リスクは継続する。出典：決算説明資料p.7・p.9・p.5・p.16 |
| 財務の健全性 | ○ | 自己資本比率42.5%（前期43.8%からほぼ横ばい）。ネットキャッシュ4,430億円で、借入超過ではなくキャッシュリッチな状態を維持。有利子負債8,501億円に対して現預金1兆2,932億円。自己資本1兆9,056億円。1〜2年程度の業績悪化に対するバッファーは十分と考えられる。出典：決算説明資料p.10、決算短信p.1 |
| 配当の原資 | × | 2026年3月期の営業CF：2億円（前期3,056億円）に対し、配当金支払額は346億8,000万円。営業CFは配当総額を約344億円下回っており、実質的に借入金（財務CF＋1,050億円）で配当を支払っている状態。FCFも▲6億円のマイナス。来期（2027年3月期）は営業利益1,500億円への大幅回復を見込んでいるが、条件付きの回復であり達成が不確実な状況での配当維持には注意が必要。出典：決算短信p.1・p.11、決算説明資料p.10 |
| 経営方針の透明性 | ○ | 決算説明会資料・アナリスト向け質疑応答資料を公開しており、関税影響・台数・為替・コスト改善の変動要因を定量的に開示。配当方針は「安定的な配当の実現と着実な向上に努める」と明示。2030経営方針に基づく事業構造転換を丁寧に説明しており、IR品質は高い。投資計画も当初2兆円→1.2兆円に圧縮し合理的判断を示している。出典：決算短信p.4、決算説明資料p.17・p.22 |
| 総合スコア | B- | 財務健全性（ネットキャッシュ4,430億円・自己資本比率42.5%）とIR透明性は高く評価できる。一方で、2026年3月期の営業CF（2億円）が配当総額（347億円）を大幅に下回り、本業で配当を賄えていない状態が最大の懸念点。来期の業績回復（営業利益1,500億円）が達成できなければ減配リスクが現実化する可能性がある。コロナ禍（2021年）に無配を行った前例があること、EPS波形の荒れが構造的であることを考慮し、B-（「条件が揃えばB、揃わなければC相当」）と判定しています。 |
配当継続性スコア図
ラボ独自考察：適正株価を考えてみた
以下はAIによる試算であり投資推奨ではありません。あくまで参考情報としてご覧ください。
評価手法：普通配当逆算法
計算式：想定配当（円）÷ 想定利回り（%）＝ 適正株価
普通配当：2027年3月期予想55円（全額普通配当、特別配当なし）
現在株価：1,128円（2026年6月5日、みんかぶ様）
■ 普通配当逆算法（4シナリオ）
| シナリオ | 想定配当 | 想定利回り | 適正株価 | 現株価比 | 備考・前提条件 |
|---|---|---|---|---|---|
| 強気 | 60円 | 3.5% | 1,714円 | +52% | 来期EPS142.68円達成→配当性向42%で60円増配。グローバル販売132万台・新型CX-5フル寄与が前提 |
| 中立 | 55円 | 4.0% | 1,375円 | +22% | 会社予想配当55円をそのまま使用。来期業績予想通り達成が前提 |
| 保守的 | 55円 | 5.0% | 1,100円 | ▲2% | 増配なし現状維持。現株価はほぼ適正水準 |
| 弱気 | 30円 | 5.0% | 600円 | ▲47% | 配当性向50%方針を適用した場合の試算。EPS60円程度に再度落ち込んだケース |
①新型CX-5の立ち上がり失敗（欧州・北米での販売計画未達）、②米国関税の更なる引き上げ（現在15%想定が25%以上に）、③円高進行（想定155円/ドルから140円台への急騰）の複合発生。これらが重なれば営業利益500億円以下に落ち込む可能性があり、配当性向50%維持前提では配当30〜35円程度に減配せざるを得ない状況となる可能性があります。コロナ禍（2021年）に無配とした前例も参考材料となります。
■ BPS×適正PBR（2点セット）
| PBR倍率 | 適正株価 | 現株価比 | コメント |
|---|---|---|---|
| 0.3倍 | 906円 | ▲20% | 過去最低水準PBR。最悪ケース |
| 0.37倍（現在） | 1,118円 | ▲1% | 現PBR水準。市場の現評価 |
| 0.5倍 | 1,510円 | +34% | 業績回復時の目線 |
| 0.7倍 | 2,115円 | +87% | 過去平均水準（2013〜2019年の中央値近辺） |
| 1.0倍 | 3,021円 | +168% | PBR1倍（解散価値）。業績正常化＋市場再評価が前提 |
BPSは3,020.96円（決算短信p.1）。現在PBR 0.37倍は歴史的低水準であり、市場が業績回復の不確実性に対してリスクプレミアムを要求している状態と考えられます。出典：決算短信p.1、IRBANK様
全シナリオが崩れる条件（銘柄固有リスク）
①米国関税が25%以上に引き上げられ、メキシコ・日本からの輸出が構造的に困難になるケース
②新型CX-5の欧州・北米立ち上がりが計画を大幅に下回り、来期販売台数132万台が達成できないケース
③急激な円高（1ドル130円台）が進行し、為替差益剥落と輸出採算悪化が同時発生するケース
④コロナ禍と同様に業績急悪化時に再度無配を決断するケース
⑤長安汽車との協業関係が地政学リスク（米中対立）により制約を受け、電動化戦略が遅延するケース
結論ボックス
① みんかぶ様の外部目標株価との比較
みんかぶ様のアナリスト目標株価は1,267円。現株価1,128円に対して+12%の上値余地があり、アナリスト評価は「中立」となっています（みんかぶ様）。
② 当ラボが考える割高・割安感
PBR0.37倍は歴史的低水準。ネットキャッシュ・資産価値からは割安とも言えますが、業績ボラティリティの高さに対する市場のリスクプレミアムが反映されている状態と考えられます。保守的シナリオ（55円÷5%=1,100円）は現株価（1,128円）とほぼ一致しており、「増配なし現状維持」なら現在の株価はほぼ適正水準と見ることができます。
③ 長期投資家への推奨視点
配当55円・利回り約4.9%は高水準ですが、来期業績回復が絶対条件です。下期黒字転換・新型CX-5受注好調など業績回復を支持する材料は存在します。ただしコロナ禍に無配とした実績から、再度の業績悪化時には配当カットリスクがあることを認識した上での投資判断が必要です。
④ 強気シナリオの根拠
新型CX-5の欧州受注が計画超過（1.5万台超）で推移。MAZDA6eがワールド・カー・デザイン・オブ・ザ・イヤー受賞（2026年）。来期営業利益1,500億円達成時のEPS142.68円・配当性向38.5%への正常化。構造的原価低減（累計600億円超見込み）の積み上げ。これらが揃えば、来期は「普通の配当株」に回帰できると考えられます（決算説明資料p.13・p.31）。
まとめ
- 2026年3月期は米国関税影響▲1,549億円で営業利益が▲72.3%の516億円に急落。ただし下期単独では1,055億円の黒字を計上し、底打ちの兆候が見られます。
- 配当性向98.9%・営業CF2億円という厳しい状況でも55円配当を死守。配当利回りは約4.9%と高水準ですが、来期（2027年3月期）の業績回復（営業利益1,500億円）が継続の絶対条件です。
- 財務基盤はネットキャッシュ4,430億円・自己資本比率42.5%と健全。1〜2年の業績悪化には耐えられる体力があります。IR品質も高く経営方針の透明性は評価できます。
過去に2度の無配・赤字を経験（2019年・2021年）。米国関税再強化・急速な円高・新型CX-5の立ち上がり失敗等のリスクが重なった場合、減配・無配の可能性があります。来期回復予想の大部分が為替・外部要因頼みである点（回復分の約80%）にも注意が必要です。
「配当利回り4.9%×PBR0.37倍の割安感」は魅力的なセットです。ただし本銘柄は「業績回復への賭け」という性格が強く、EPS波形の荒れが構造的な銘柄です。来期の新型CX-5受注動向・営業利益進捗・為替水準を継続的にモニタリングしながら保有判断することが重要です。総合スコアB-（「条件が揃えばB、揃わなければC相当」）という評価を念頭に置いてください。
出典・参照資料一覧
| No. | 資料名 | 備考 |
|---|---|---|
| 1 | 2026年3月期 決算短信〔日本基準〕（連結） | マツダ株式会社 2026年4月公表 |
| 2 | 2026年3月期 決算説明資料 | マツダ株式会社 2026年4月公表 |
| 3 | アナリスト向け質疑応答資料 | マツダ株式会社 2026年4月公表 |
| 4 | 株価情報・目標株価（みんかぶ様） | 7261 マツダ 株価情報（2026年6月5日時点） |
| 5 | 株式指標・配当情報・配当履歴・EPS推移（IRBANK様） | 7261 マツダ 各種財務・配当データ（2026年6月時点） |
免責事項
本記事はAI（Claude／Anthropic社）を活用して作成したコンテンツです。情報の正確性・完全性を保証するものではなく、記載内容に誤りが含まれる可能性があります。
本記事は特定の有価証券への投資を推奨するものではありません。投資判断はご自身の責任において行ってください。株式投資には価格変動リスクがあり、元本が保証されるものではありません。
本記事に記載されている将来予測・試算・適正株価に関する記述は、あくまで参考情報であり、実際の将来の業績・株価・配当を保証するものではありません。
本記事で参照しているみんかぶ様・IRBANK様などの第三者提供データについて、当ラボはその正確性・完全性について責任を負いません。最新情報は各社の公式サイトおよび企業のIR情報をご確認ください。
本記事は税務・法務上のアドバイスを提供するものではありません。税金・法律に関するご判断は、税理士・弁護士などの専門家にご相談ください。
情報基準日：2026年6月5日（一部2026年6月7日時点の追記情報を含む）
本記事に登場する「車野蔵人（くるまの くろうど）」は、AIが生成した架空のキャラクターです。実在する人物・アナリストとは一切関係ありません。
© 高配当株研究所 ※本記事はAIによる分析を含みます。投資推奨ではありません。
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