今回は、熱交換器専業メーカー「ティラド（7236）」の2027年3月期 第1四半期決算について、継続チェックの観点から確認していきます。
所長ダル
車野アナリスト所長ダル車野アナリスト① 会社概要
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 正式名称 | 株式会社ティラド（T.RAD Co., Ltd.） |
| 証券コード | 7236（東証プライム） |
| 設立 | 1936年11月11日 |
| 主な事業 | 熱交換器専業メーカー（自動車用ラジエータが主力。オイルクーラ、EGRクーラ、チャージエアクーラ、空調機器用フィンコイル、建機・二輪車向け熱交換器も展開） |
| 資本金 | 85億7,000万円（会社概要資料） |
| 従業員数 | 4,087名（連結、2026年3月末時点） |
| 決算期 | 3月期 |
| 時価総額 | 約900億円（かぶたん様、’26/8/3時点）／89,975百万円（みんかぶ様） |
出典：決算短信、会社概要資料、かぶたん様、みんかぶ様、IRBANK様
所長ダル車野アナリスト② 主要財務指標
当第1四半期実績（2027年3月期第1四半期／出典：決算短信）
| 指標 | 前年同期（2026/3期Q1） | 今回（2027/3期Q1） | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上高 | 39,121百万円 | 39,733百万円 | ＋1.6%（決算短信p.1） |
| 営業利益 | 2,984百万円 | 2,733百万円 | ▲8.4%（同） |
| 経常利益 | 2,998百万円 | 3,011百万円 | ＋0.4%（同） |
| 親会社株主帰属四半期純利益 | 2,137百万円 | 2,138百万円 | ＋0.1%（同） |
| EPS（分割後換算） | 34.21円 | 37.78円 | ＋3.57円（決算短信p.1） |
| 自己資本比率 | － | 52.6%（前期末53.2%） | 微減（決算短信p.1） |
| BPS（分割後換算） | － | 940.75円 | －（同） |
| 営業CF | 3,499百万円 | 3,294百万円 | ▲205百万円（決算短信p.3） |
通期予想（本日8/3付で上方修正／決算短信p.1）
| 指標 | 前回予想 | 今回予想 | 増減率 |
|---|---|---|---|
| 売上高 | 163,000百万円 | 165,000百万円 | ＋1.2% |
| 営業利益 | 11,700百万円 | 12,300百万円 | ＋5.1% |
| 経常利益 | 13,100百万円 | 13,400百万円 | ＋2.3% |
| 純利益 | 9,000百万円 | 9,500百万円 | ＋5.6% |
| 配当（年間・分割後） | － | 82.00円 | 増配修正あり |
配当利回りは5.24〜5.39%（みんかぶ様・かぶたん様・IRBANK様、各社数値に若干のばらつきあり）、PERは9.6倍（かぶたん様、予想ベース）〜10.32倍（みんかぶ様、調整後実績）、PBRは1.63〜1.69倍（かぶたん様・みんかぶ様）です。なお、IRBANK様のBPS表示（15,093.99円）は2026年7月の株式分割（1→10株）を反映していない可能性が高く、本記事では決算短信記載の分割調整後BPS（940.75円）を基準に採用しています。
所長ダル車野アナリスト③ 継続チェックメモに沿った評価
基本項目
| チェック項目 | 判定基準 | 今回評価 | 解説 |
|---|---|---|---|
| 売上高 | 前年比プラス維持 | ○ | Q1＋1.6%増収、通期も1,650億円（＋1.7%）へ上方修正 |
| 営業利益率 | 7%台維持・拡大 | △ | Q1実績6.9%（前年同期7.6%から低下）。アルミ等原材料高騰で日本部門が押し下げ |
| 純利益 | 増益基調継続 | ○ | 表面上は微増益だが、営業外の受取補償金300百万円等の一時要因が寄与しており質は要注意 |
| ROE | 15%以上維持 | ○ | 通期予想16.3%（前期17.2%からやや低下も基準クリア） |
| 自己資本比率 | 50%以上維持 | ○ | 52.6%（前期末53.2%） |
| 営業CF | 配当総額を大きく上回る | ○ | Q1単独3,294百万円、通期配当総額（46億円）を十分カバー見込み |
| 1株配当 | 累進配当方針どおり増配・維持 | ○ | 次期予想を800円→820円（分割後82円）に上方修正、計画超の増配 |
所長ダル車野アナリスト所長ダル基本項目の多くは○評価を維持していますが、営業利益率のみ△となりました。原材料高騰の影響で本業の収益力がやや押し下げられている一方、純利益は一時要因も含みつつ前年並みを確保しています。1株配当は計画を上回るペースで増配修正されており、株主還元姿勢に揺らぎは見られません。
注意点①：米国事業の黒字定着リスク
| チェック項目 | 評価 | 解説 |
|---|---|---|
| 米国セグメント黒字継続 | ○（黒字は維持） | 営業利益179百万円（黒字は維持したが前年同期323百万円から▲44%の大幅減益） |
| 生産移管プロジェクトの進捗 | 情報限定的 | 中計資料で「生産移管を推進中」「半製品供給拡大」との方向性は示されるが、Q1決算資料に定量進捗の開示なし |
| 米国向け設備投資の実行 | 検討段階 | ケンタッキー工場拡張は「検討中」（稼働28年度目途、投資10〜40億円）で正式決定前 |
| 米国関税政策の悪化要因 | ×（顕在化） | 決算短信で明確に「米国関税の影響等により前年同期比143百万円減少」と記載。悪化要因が実際に業績を直撃 |
| ATV向け受注減の影響 | 情報開示なし | － |
所長ダル車野アナリストウォッチポイントで定めた「再赤字化」には至っていないものの、関税影響による利益半減という形で警戒シグナルが顕在化しています。総合評価は△〜×と考えられます。
注意点②：中国・欧州セグメントの構造的縮小
| チェック項目 | 評価 | 解説 |
|---|---|---|
| 中国売上高のさらなる減少 | × | Q1外貨ベース▲15.6%、通期予測112億円は前回下限目安（132億円）を下回る見通し |
| 底打ち感 | × | 底打ちの兆候なし、減少ペースはむしろ拡大 |
| 欧州営業利益の回復 | ○ | Q1営業利益32百万円（前年同期▲1百万円から黒字転換） |
| 為替影響度 | 注視継続 | CNY/円は円安方向で円建て売上を下支えするも、外貨ベースの構造縮小は継続 |
所長ダル車野アナリスト所長ダル車野アナリスト中国の縮小基調が当初想定より速いペースで進行しており、ウォッチポイント（前年同期比減益転化）に近い状況です。欧州の回復が一定の相殺要因となっており、総合評価は△と考えられます。
継続ウォッチ：累進配当コミットの実行状況
全項目○評価です。DOE（連結株主資本配当率）は8.3%で、基準である5%以上を大幅に上回っています。配当性向は50%到達見込みで、自己株買いはほぼゼロ（実質方針通り）、中計資料でも累進配当継続を明言しています。むしろ次期予想配当を800円→820円へ上方修正しており、計画を上回るペースで進捗しています。
所長ダル車野アナリスト継続ウォッチ：設備投資拡大とFCFバランス
全項目○評価です。Q1設備投資額は17.99億円（前年同期比やや減）、FCF（営業CF－投資CF）はQ1で＋13.26億円のプラスを維持しており、借入金純増減も管理可能な範囲です。
引き続き良好なら安心できる項目
| 項目 | 現状 | 評価 |
|---|---|---|
| 自己資本比率 | 52.6% | ○維持 |
| ROE | 16.3%（予想） | ○維持 |
| 営業CF対配当総額カバレッジ | 3倍超見込み | ○維持 |
| アジアセグメント営業利益率 | 23.7%（Q1実績） | ○維持 |
| 日本国内売上 | Q1は前年比▲2.4%も通期799億円（＋7.0%）へ上方修正 | △要注視（Q1単独はマイナス） |
④ 配当継続性スコア
| 評価項目 | 判定 | 根拠 |
|---|---|---|
| ①配当の中身 | ○ | 普通配当のみ、記念配当なし。累進配当（DOE5%以上・配当性向50%以上）を明確にコミットし、次期予想も上方修正 |
| ②本業の稼ぐ力 | △ | Q1営業利益は前年同期比▲8.4%減益。米国（▲44%）・日本部門が大幅減益で、原材料高・米国関税の影響が本業収益力を実際に押し下げている。通期は上方修正されているが、これはH2の材料スライド効果・増収効果への期待が前提 |
| ③財務の健全性 | ○ | 自己資本比率52.6%で基準クリア、有利子負債の増加も管理可能な範囲 |
| ④配当の原資 | ○ | 営業CFが配当総額を十分にカバー、FCFもプラス維持 |
| ⑤経営方針の透明性 | ○ | DOE・配当性向の指標を明確開示、決算発表と同日に配当予想を上方修正するなど適時開示姿勢も良好 |
A→A-（一段慎重化）
5項目中「②本業の稼ぐ力」が△であるため、原則としてA以上は付与しません。ただし、他の4項目（配当の中身・財務健全性・配当原資・経営方針の透明性）はいずれも良好であり、かつ通期業績予想は上方修正、配当予想も計画を上回る増配となっているため、大幅な格下げは行わず前回評価（A、条件次第でS評価も検討可）から一段階慎重化するA-としました。
本業減益の要因（原材料高・米国関税）が一時的・外部環境要因であり、会社側がH2以降の回復を明言している点を考慮しています。次回中間決算（累進配当の中核イベント）での本業収益力の回復確認が、A評価復帰の鍵になると考えられます。
クリックして評価ランクの説明を見る
S：非常に優れている／A：優れている／A-：Aの要件を満たすがBに近い注意点がある／B+：Bの要件を満たしAに近い水準にある／B：良好／B-：Bの要件を満たすがCに近い注意点がある／C+：Cの要件を満たしBに近い水準にある／C：やや懸念がある／C-：Cの要件を満たすがDに近い注意点がある／D：懸念が大きい／E：重大な懸念がある
※評価体系をS/A/A-/B+/B/B-/C+/C/C-/D/Eの11段階に変更しました。旧5段階（S/A/B/C/D）のA・B・C・Dの間にそれぞれ「+（プラス）-（マイナス）」ランクを新設しています。これは、同一ランク内でも「条件が揃えば上のランクに相当する」銘柄と「下のランクに近い懸念がある」銘柄を区別するためです。たとえばB-は「Bの要件は満たすが、Cに近い注意点を抱えている」状態を示します。
⑤ 適正株価試算
前提：現在株価1,525円（’26/8/3時点）、配当利回り約5.3%。以下、普通配当逆算法とBPS×PBRの2点セットで確認します。
普通配当逆算法（4シナリオ、分割後ベース）
| シナリオ | 想定配当 | 想定利回り | 適正株価 | 現株価比（1,525円） | 備考・前提条件 |
|---|---|---|---|---|---|
| 強気 | 90円 | 4.5% | 約2,000円 | ＋31% | H2以降の材料スライド効果・増収効果が計画以上に進捗し、通期純利益が会社予想（95億円）を上回り、配当性向50%超を維持しつつ計画超の増配を実施するケース |
| 中立 | 82円 | 5.0% | 約1,640円 | ＋8% | 会社の次期予想配当（8/3公表の修正後）をそのまま使用 |
| 保守的 | 56円 | 5.5% | 約1,018円 | ▲33% | 増配なし・前期実績（56円）を据え置くケース |
| 弱気 | 32円 | 6.5% | 約492円 | ▲68% | 通期純利益が2023年度実績並み（約36億円程度）まで急落したと仮定。米国関税の一段の悪化・中国事業のさらなる縮小・急速な円高（1ドル＝130円台等）が複合的に発生し、業績予想から大幅下振れするケースを想定 |
なお、弱気シナリオはこの状況下でも会社が配当性向50%以上の方針を堅持したと仮定して試算しています。実際には2023年度の実績配当性向は33%にとどまっており、方針を維持するには経営陣が累進配当コミットを業績悪化下でも優先するという判断を要する点には留意が必要です。
BPS×適正PBR倍率（2点セット確認）
| PBR倍率 | 適正株価 | 位置づけ |
|---|---|---|
| 1.0倍 | 約941円 | 簿価基準・下限的な目安 |
| 1.65倍 | 約1,552円 | 現状の実勢PBR近似 |
中立シナリオ（約1,640円）対比では現在株価はやや割安、保守的シナリオ（約1,018円）対比ではやや割高です。PBR1.65倍換算（約1,552円）と現在株価はほぼ整合的な水準にあると考えられます。
所長ダル車野アナリスト所長ダル車野アナリスト全シナリオが崩れる条件
- 米国関税がさらに引き上げられ、米国セグメントが再び営業損失に転落した場合
- 中国事業の縮小が加速し、営業利益ベースでも前年比大幅減益に転化した場合
- 累進配当・DOEコミットメントの撤回や大幅な後退が表明された場合
- 急速な円高（1ドル＝130円台等）により海外利益が大幅に目減りした場合
まとめ
所長ダル車野アナリスト所長ダル車野アナリスト所長ダル車野アナリスト車野アナリスト所長ダル車野アナリスト免責事項
本記事はAI（Claude／Anthropic社）を活用して作成したコンテンツです。情報の正確性・完全性を保証するものではなく、記載内容に誤りが含まれる可能性があります。
本記事は特定の有価証券への投資を推奨するものではありません。投資判断はご自身の責任において行ってください。株式投資には価格変動リスクがあり、元本が保証されるものではありません。
本記事に記載されている将来予測・試算・適正株価に関する記述は、あくまで参考情報であり、実際の将来の業績・株価・配当を保証するものではありません。
本記事で参照しているみんかぶ様・かぶたん様・IRBANK様などの第三者提供データについて、当ラボはその正確性・完全性について責任を負いません。最新情報は各社の公式サイトおよび企業のIR情報をご確認ください。
本記事は税務・法務上のアドバイスを提供するものではありません。税金・法律に関するご判断は、税理士・弁護士などの専門家にご相談ください。
本記事における業界慣行への言及は、一般的な注意喚起を目的としたものであり、特定の企業の商品・営業活動を批判するものではありません。
情報基準日：2026年8月3日
本記事に登場する「車野蔵人（くるまの くろうど）」は、AIが生成した架空のキャラクターです。実在する人物・アナリストとは一切関係ありません。
© 高配当株研究所 ※本記事はAIによる分析を含みます。投資推奨ではありません。
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