【高配当研究所】マースグループHD（6419）自己資本比率91%の”隠れ高配当株”、パチンコ市場縮小の逆風下でも配当利回り4.78%を維持できる理由

※本レポートの株価（3,135円）は2026年7月23日15:30時点のもの（みんかぶ様）です。時価総額は713億円（2026/7/22時点、IRBANK様）、みんかぶ様では712億27百万円（7/23 15:30時点）と、参照元・時点により若干の差異があります。

はじめに

「高配当研究所」へようこそ。当ラボでは、配当生活・FIRE（経済的自立と早期退職）を目指す方々に向けて、高配当株の銘柄分析を行っています。私（所長）は投資初心者レベルで、読者の皆さんと同じ目線から素朴な疑問を投げかける役割を担っています。

本日は、パチンコホール向け周辺機器・システムを主力とする株式会社マースグループホールディングス（証券コード：6419、東証プライム）について、エキスパート投資アナリストの車野蔵人（くるまの くろうど）さんに解説していただきます。

同社は自己資本比率91.0%・実質無借金という際立った財務健全性を誇る一方、2026年3月期は主力のアミューズメント関連事業が前期の新紙幣対応特需の反動で大幅減収減益となりました。配当利回りは4.78%（みんかぶ様実績）と飛び抜けて高いわけではありませんが、「配当を支払い続ける力」という観点では見逃せない銘柄です。ぜひ最後までお付き合いください。

所長ダル

配当利回り4.78%というと、世の中の高配当株ランキングでは真ん中くらいの水準にも見えます。正直、そこまで飛び抜けて高配当というわけでもない気がするのですが、今回あえてマースグループを取り上げる理由は何でしょうか？

車野アナリスト

おっしゃる通り、利回りの数字だけを見れば特別高い水準ではありません。ただ、今回注目したいのは利回りの高さそのものではなく、その配当がどれだけ安全に支払われ続けるかという中身の部分です。マースグループは自己資本比率91.0%・実質無借金という、東証プライム全体で見てもかなり際立った財務体質を持っています。表面利回りが多少地味に見えても、支払い能力という観点では優等生と言える銘柄です。まずは会社の概要から見ていきましょう。

会社概要

パチンコホール向け周辺機器・システム（EVOALLシリーズ等）を主力とするアミューズメント関連事業を中核に、RFID・AI画像認識などの自動認識技術を扱うスマートソリューション関連事業、博多・御殿場でのホテル運営やレストラン事業を展開する複合企業です。1974年設立、東証プライム上場。

主要財務指標（2026年3月期・連結）

出典：決算短信（2026/5/14開示）、みんかぶ様、IRBANK様

売上高営業利益率は27.2%（前期29.2%）と高水準を維持していますが、主力のアミューズメント関連事業が前期の新紙幣対応特需の反動で大幅減収減益となったことが全社業績を押し下げています。自己資本比率は91.0%まで上昇し、実質無借金の極めて健全な財務体質です。

EPS推移と配当の関係

高配当株の”落とし穴”とEPSの関係

所長ダル

配当利回り4.78%というと、そこまで高配当というわけでもないですが、それでも4%台後半あれば十分魅力的に見えます。利回りが高めの株を選べば、あとは持っているだけでいいというわけにはいかないですよね？

車野アナリスト

その通りです。配当はあくまでEPS（1株当たり純利益）の範囲内から支払われるものです。EPSとは「1株ごとに会社が稼いだ利益の金額」のことで、これが縮んでいけば、いずれ配当も削られます。逆に言えば、EPSが着実に伸びている銘柄は増配の余地が生まれ、高い配当を長く維持できる可能性が高まります。

所長ダル

なるほど。マースグループの場合、EPSはどんな動きをしてきたのでしょうか？

車野アナリスト

IRBANK様の長期データを見ると、マースグループのEPSは110円台〜500円台の間で、単年で前年比▲65%や+163%といった年もあるほど変動幅が非常に大きい銘柄です。まずは直近5期＋今期予想の推移を見てみましょう。

出典：決算短信「（ご参考）業績推移」p.5

読み取りポイント：配当は70円→150円と過去に倍増した局面もある一方、配当性向が122%（2019年3月期）や144.9%（2021年3月期）に達した年もあり、業績が落ち込んだ年でも配当水準を極力維持しようとする姿勢がうかがえます。ただしEPSの変動幅自体は非常に大きく、単純な「累進配当タイプ」と言い切れない点には注意が必要です。

このEPS推移から何が言えるか

車野アナリスト

このEPS推移から、三つの点が読み取れます。まず「配当の中身」についてです。2025年3月期の195円のうち50円は創立50周年記念配当であり、2026年3月期の150円への減少は表面上▲23%に見えますが、実質の普通配当ベースではほぼ横ばいです。数字だけを見て単純に「減配」と判断すると誤解を招きます。

車野アナリスト

次に「本業の稼ぐ力」です。売上高営業利益率27.2%と高収益を維持していますが、利益の約9割を占めるアミューズメント事業がパチンコホール数減少という構造的な逆風下にあり、EPSの年変動幅が極めて大きいことは事実として認識しておく必要があります。

車野アナリスト

最後に「今後の注目ポイント」です。次期予想EPS363.18円に対し予想配当150円を当てはめると配当性向は41.3%となり、会社が方針として掲げる配当性向30%という基準からは引き続き乖離しています。この乖離がどう説明されるか、そして非パチンコ事業がどこまで利益成長を牽引できるかが、今後の焦点になると考えられます。

所長ダル

要するに、「記念配当剥落による見た目の減配」と「本業の変動リスク」を切り分けて見る必要がある、ということですね。それを踏まえて、詳しく聞いていきたいと思います！

所長×アナリスト対談

テーマ①　パチンコ市場縮小の中でなぜ営業利益率27%を維持できるのか

所長ダル

パチンコ市場自体は縮小しているというイメージがありますが、それでもマースグループが高い営業利益率を維持できているのはなぜなのでしょうか？

車野アナリスト

良い着眼点です。ホール数は年間242店舗減少し6,464店舗となるなど、市場自体は縮小基調にあります。ただし1店舗当たりの設置台数は500.4台に増加しており、「大型化・寡占化」が進行している点が重要です。マースグループはEVOALLシリーズによるトータルソリューション提案でプリペイドカードシステムのシェア23.9%を握っており、数の減った店舗ではなく、残存する大型ホールへの深耕によって収益性を維持している構図と考えられます。

テーマ②　創立50周年記念配当の”剥落”は減配なのか

所長ダル

2026年3月期の配当150円は、前期の195円と比べると大きく減っているように見えますが、これは減配と考えるべきなのでしょうか？

車野アナリスト

ここは丁寧に見る必要がある点です。2025年3月期の年間配当195円のうち50円は、創立50周年を記念した一時的な配当でした。2026年3月期の150円は前年比では▲23%に見えますが、実質の普通配当ベースでは同水準を維持しています。表面的な数字だけを見て「減配」と判断すると誤解を招く典型的なケースだと考えられます。

テーマ③　自己資本比率91%、実質無借金企業の財務戦略をどう読むか

所長ダル

自己資本比率91%というのは、かなり高い数字という印象を受けますが、実際どれくらい健全と言えるのでしょうか？

車野アナリスト

自己資本比率は前期89.9%からさらに91.0%へ上昇しており、現金及び預金389億円、投資有価証券208億円と資産の厚みが際立っています。実質無借金という点も含め、財務面でのリスクは極めて限定的と考えられます。加えて、2026年5月には上限120万株（発行済株式の6.5%）・上限42億円の自己株式取得を決議し、6月だけで24.6万株・7.3億円を実施済みです。株主還元姿勢を積極的に強化している様子がうかがえます。

テーマ④　非パチンコ事業（スマートソリューション・ホテル）は育っているのか

所長ダル

パチンコ関連以外の事業は、どれくらい育ってきているのでしょうか？

車野アナリスト

スマートソリューション関連事業は売上こそ微減ですが、セグメント利益は+2.0%と増益になっています。医療分野の健診プラットフォーム「macmo」やAI画像認識「VisAI」など新分野への展開も進んでいます。ホテル・レストラン関連事業についてもインバウンド需要を追い風に増収増益（売上+5.1%、利益+16.4%）となりました。全社利益に占める比率はまだ小さいものの、収益源の多角化という点では着実に進展していると考えられます。

テーマ⑤　みんかぶ目標株価3,012円 vs 当研究所試算3,125円、割安か割高か

所長ダル

株価の水準としては、今は割安なのでしょうか、それとも割高なのでしょうか？

車野アナリスト

PER8.65倍、PBR0.68倍は東証プライム平均比で明確に割安な水準です。配当利回り4.78%も市場平均を上回ります。一方で、みんかぶ様の個人予想は「売り」評価で、目標株価3,012円は現在株価3,135円を下回っています。パチンコ業界という構造的逆風業種であることのバリュエーション・ディスカウントと、財務健全性・株主還元姿勢の評価とのバランスをどう取るかが、この銘柄を見るうえでの焦点になると考えられます。

テーマ⑥　大株主構成とアクティビストリスクを読み解く

所長ダル

大株主の顔ぶれはどうなっているのでしょうか？アクティビストに狙われるようなリスクはないのでしょうか？

車野アナリスト

2026年3月31日現在の有価証券報告書によると、筆頭株主は株式会社イー・エムプランニング（11.76%）です。同社は2018年開示資料により、松波廣和氏・松波香代子氏・松波明宏氏（現社長）の3名が均等に100%出資する創業家の資産管理会社であることが確認できます。2018年当時は議決権20%以上を握る「親会社等」に該当していましたが、2026年時点では11.76%まで希薄化しています。それでも創業家個人名義の保有（社長3.69%＋廣和氏2.60%＋香代子氏2.60%）を合わせると、創業家サイド全体では相応の議決権を保持しているとみられます。

車野アナリスト

過去には光通信が2021年10月に5.00%、2022年7月には6.84%まで保有を高めた経緯がありますが、保有目的は一貫して「純投資」であり、株主提案等のアクティビスト的行動には至らず、2024年9月には4.72%まで持分を減らしています。現状、著名アクティビストによる大量保有報告は確認されていません。背景としては、創業家＋自己株式（発行済の約18.8%）による安定株主構造、2026年5月決議の自己株式取得という会社側の先回りした株主還元姿勢、時価総額713億円という規模やパチンコ業種特有のイメージ面の敬遠要因などが複合的に影響している可能性が考えられます。ただし5%未満での静かな買い増しの可能性は排除できず、EDINET大量保有報告書の定点観測は引き続き有効と考えられます。

テーマ⑦　スマートソリューション事業の技術的系譜と、カジノ・IR関連テーマ性への注記

所長ダル

スマートソリューション関連事業は、もともとパチンコ事業とは別物として始まったのでしょうか？

車野アナリスト

いえ、実は技術的な源流はアミューズメント関連事業にあります。1980年代のパチンコホール向け景品管理・カード技術を起点に、2000年に東芝ケミカルからRFID事業を譲り受け、2012年には株式会社東研を吸収合併（マーストーケンソリューションへ商号変更、X線検査技術を獲得）したという経緯で自動認識技術が確立されました。もう一方の柱であるマースウインテック（紙幣識別機・自動販売機）も、もとはパチンコ周辺機器の技術力を買われて2000年にグループ入りした会社です。現在の川下顧客は医療・教育・図書館・FA分野が中心でパチンコホールとは重なりませんが、「スマートソリューション関連事業」というセグメント名称自体は2024年7月に新設されたばかりの、比較的新しい区分である点は押さえておきたいところです。

所長ダル

なるほど。ちなみに、当社は「カジノ関連」「IR（統合型リゾート）」のテーマ株として扱われることもあると聞きましたが、これは事実なのでしょうか？

車野アナリスト

株探・みんかぶ等では確かに「カジノ関連」「IR関連」のテーマタグが付与されており、市場では思惑的な連想が一定程度存在します。カード会員管理・キャッシュレス決済・データ分析といった同社の保有技術は、カジノフロア運営（チップ管理・VIP会員管理・本人確認等）に応用しうる可能性はあります。ただし、現時点で具体的な事業契約やIR案件への参画が確認できる公表事実はありません。この点は「〜の可能性が考えられます」という非断定的なトーンで受け止めておくのが適切だと考えられます。

配当継続性スコア

△が3項目とやや多い評価となった主因は、①主力事業の業績変動幅の大きさ、②配当性向の方針と実績のギャップです。一方で自己資本比率91%・実質無借金という財務基盤は業界内でも際立って強固であり、配当継続性そのものへの懸念は限定的と考えられます。なお大株主構成は創業家関係者と自己株式が中心で、今回確認できた資料からは特定アクティビストによる大量保有は見当たらず、比較的安定した株主構成と考えられます。

ラボ独自考察：適正株価を考えてみた

評価手法：普通配当逆算法（計算式：想定配当（円）÷ 想定利回り（%）＝ 適正株価）。現在株価3,135円、次期予想EPS363.18円、配当性向方針30%（基準）を前提に試算します。

■ BPS×適正PBR（2点セット）

配当逆算法の中立シナリオ（3,125円）およびBPS×現状PBR（3,160円）は、いずれも現在株価3,135円とほぼ同水準に収まっており、現状の株価は概ね妥当な水準にあると考えられます。

結論ボックス

まとめ

出典・参照資料一覧

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